米軍事誌「ミリタリー・ウォッチ・マガジン」のアブラハム・エイト編集長が17日、東京に拠点を置く英文政治情報サイト・ディプロマットに、日本が中国に対する航空優勢を既に失ったとする論評を掲載した。（写真は東網のキャプチャー）
論評によると、日本は1980年、米国から当時最先端の第４世代戦闘機、Ｆ１５の購入を許された世界４カ国の１つとなり、近隣諸国を圧倒。日本はＦ１５を200機持ち、80年代を通じ、実力で米国、旧ソ連に次ぐ世界第3位の空軍の地位を維持した。
しかし、90年代末、中国が旧ソ連の戦闘機Ｓｕ２７をベースとする戦闘機Ｊ１１を配備しＦ１５のライバルになった。その後の10年でＪ１１の配備数は300機を超え、日本は技術的にも数量的にも劣位に転落した。特にＪ１１ミサイルでＦ１５に圧倒的に優るという。
香港のニュースサイト、東網は論評の内容を紹介するとともに、中国空軍に対抗するため、米国は最新鋭戦闘機を日本に供与すべきだとする考えを示唆したものだと指摘した。
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