北京・天津・河北（京津冀）地区で秋・冬に深刻化する大気汚染ついて、産業、交通、暖房と地形が原因であるとの分析結果を「国家大気汚染防止難関攻略連合センター」の専門家チームがまとめた。台湾・中央社が4日伝えた。（写真は博訊新聞網のキャプチャー）
同センターの張遠航副主任によると、同地区の大気汚染の大きな原因は、産業構造の偏り、石炭主体のエネルギー構造、自動車主体の輸送システム。同地区では鉄鋼、コークス、ガラス、原料薬などの産業の生産量が全国の40％を占める。石炭の単位国土面積あたりの消費量は中国平均の4倍。コモディティ輸送の80％はディーゼル車に依存している。
また、冬の暖房も一因。同地区のＰＭ２．５（微小粒子状物質）や有機炭素の毎月の排出量は、秋・冬季は非暖房シーズンの1.5倍から4倍に増える。河北省・保定など未選鉱の低質炭を使う地区の汚染物質はさらに多い。
さらに、同地区の地形も関連。同地区は太行山東側、燕山南側の半ば閉鎖的な地形にあり、風が弱まって大気汚染物質が拡散しにくくなる。
同地区に蓄積した大気汚染物質による二次汚染も原因。17年10月～19年３月の秋・冬に起きた23回の大気汚染を分析したところ、蓄積した物質の効果が確認できたという。
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